日焼け止め

毎日天気予報では、紫外線情報が出され
海や山に行かなくても、紫外線対策を求められる季節
街中でも、日焼け止めはあたりまえに使われていますね？

そんな日焼け止めに、こんな情報があります。

日焼け止めの化学物質は体内に吸収され、血液中に流れ込んでいた　　2019年5月8日

市販の日焼け止めに配合される紫外線防御剤が、皮膚から体内に吸収されている──。
そんな臨床試験の結果を米食品医薬品局（FDA）が論文として発表した。

太陽光に含まれる紫外線（UV）が健康に悪影響を及ぼすことは、よく知られている。

陽の光を浴びるときは、皮膚ガンなどを防ぐために肌を守らなければならない。

クリームでもスプレーでも構わないが、外に出るときはとにかく日焼け止めを塗るのが鉄則とされている。

日焼け止めはこれまで、休暇で海辺などの日差しの強い場所に行ったときにしか使われていなかった。
つまり1年に数回程度だったのだが、これが毎日の習慣となることで、日焼け止めそのものが皮膚や人体に与える影響が注目されているのだ。

つまり、臨床試験などでホルモン値や生殖器系に問題を引き起こさないか、発ガン性はないかといったことを調べる必要があるわけだ。
現在使用されている紫外線防御剤は何十年も前にすでに当局の許認可を得ており
当時はこうした化学物質が体内に吸収されるとは、考えられていなかった。

『米国医師会雑誌（JAMA）』に掲載された論文によると、UVから肌を守るための化学物質は、血液中に流れ込んでいることが明らかになったという。
論文の著者のひとりでFDAの非処方箋医薬品部門で働くテレサ・ミシェルは、次のように語る。

「これまでこうした化学物質は皮膚の表面にとどまり、体内には吸収されないと考えられていました。ただ実際はそうではなかったのです。」

被験者全員の血液から数時間で検出

研究チームは、日焼け止めが皮膚の表面に塗布されてからわずか数時間で、配合成分が血液中に取り込まれることを発見した。
これにより血液中の紫外線防御剤の量は、FDAのしきい値を超えたため、さらなる調査が必要になる。

体内への吸収は、被験者24人全員で確認された。

男性12人と女性12人からなる被験者グループは、市販の日焼け止め4種類（スプレータイプ2種類、クリーム1種類、ローション1種類）からランダムに選ばれたものを、メーカーの推奨する方法に従って4日間にわたって肌に塗布した。

具体的には、1日4回、4時間ごとに、体の表面の75パーセント（水着を着用した際に露出する部分の面積にほぼ等しい）に塗るのだ。

研究チームは日焼け止めを使った4日間とその後の3日間の計7日間、数時間ごとに被験者から血液を採取し、アヴォベンゾン、オキシベンゾン、オクトクリレン、エカムシュル（テレフタリリデンジカンフルスルホン酸）の量を測定した。検査したサンプルの数は1人当たり30点に上る。

紫外線防御剤の吸収はどの日焼け止めでも観察されたが、体内に取り込まれる速度などは種類によって異なっていた。
スプレーおよびローションの場合、血液中の化学物質のレヴェルは、塗布をやめても実験終了まで上昇し続けた。

一方、クリーム状の日焼け止めは化学物質のレヴェルが低下するのが早かったという。

影響が「わからない」ことが問題に

紫外線防御剤が体内に取り込まれると何らかの影響があるのか、現時点では不明だ。
紫外線が皮膚ガンを引き起こすことは医学的に証明されている。

つまり、日焼け止めを塗ることは確実に有益だが、それを上回るようなリスクがあるのかを、わたしたちは知らないのだ。

これを理解するにはさらなる研究を行わなければならないが、特に乳幼児や小さな子どもについては、緊急調査が求められる。

子どもは大人と比べて体積に対する体表面の面積の割合が小さいため、日焼け止めを長期にわたって使用した場合の影響や体内への吸収率の違いなどを詳しく調べる必要があるだろう。

また、検査室ではなく日常生活で使用した場合のデータをとることも重要だ。例えば、臨床試験が行われる医療施設と真夏の海辺では、気温や湿度といった条件がまったく異なる。

FDAは以前から化粧品メーカーに対して、日焼け止めの吸収率に関するデータを提出するよう求めている。
メーカー側はこれに応じていないが、今回の論文によってこうしたデータの重要性が改めて確認されたことになる。

発ガン性の有無、生殖器系や内分泌系への影響など、新薬の候補物質の審査で一般的に必要な検査はすべて行うことが求められる。
16種類のうち、これまでに再審査によって安全性と効果が確認されたのは、酸化亜鉛および二酸化チタンだけだ。

また、12種類は一般に安全かつ有効と認められることを示す「GRASE」基準を満たしていないという。

https://wired.jp/2019/05/08/sunscreen-chemicals-soak-all-the-way-into-your-bloodstream/

問題の4つの化学物質の内3つが、7日間は、血液中に残ったと言いますし
オキシベンゾンは、サンゴ礁に危害を与えると科学者たちが指摘し
ハワイやパラオでは、オキシベンゾンを含む日焼け止めの使用を禁止しています。

日本にも確か、サンゴ礁はありましたよね
自然を破壊する化学物質が、人の健康には問題ないのでしょうか
そして、「安全性と効果が確認された二酸化チタン」も、有害なことがわかったそうです

腸内フローラに影響を及ぼすことが判明した二酸化チタン　2019年5月13日

シドニー大学の専門家たちは、研究により、食品添加物として広く使われている二酸化チタンが腸内フローラに影響を及ぼし、それが炎症性腸疾患または結腸直腸癌につながる可能性があることを明らかにした。

このことから専門家たちは、食品および医薬品におけるありふれた添加物であるこの二酸化チタンの規制強化を求めている。

シドニー大学の研究は、食品中に一般的に大量に使用されている食品添加物 E171 / 二酸化チタンナノ粒子 （以下、二酸化チタン）と、美白剤としての薬品の健康への影響を調査した。

二酸化チタンは、チューイングガムやマヨネーズなど 900種類以上の食品に含まれており
多くの人が日常の食事で、毎日高い割合で消費している。

医学誌「フロンティアーズ・イン・ニュートリション（Frontiers in Nutrition）」に発表されたマウスによる研究は、二酸化チタンを含む食物の摂取は腸内細菌叢（腸内フローラ）に影響を及ぼし、炎症性腸疾患や直腸ガンなどの疾患を引き起こすことを見出した。

腸内フローラとは、腸内に生息する何兆もの細菌コロニーで、ヒトの健康と大きな関連があることが知られている。

二酸化チタンは、食品添加物として承認されているが、その安全性についての証拠は不十分だ。

二酸化チタンへの曝露の増加率とリンクしている疾患のリストには、認知症、自己免疫疾患、癌の転移、アトピー性皮膚炎、喘息、および自閉症がある。

シドニー大学薬学部およびシドニー・ナノ研究所のナノ毒性学の専門家でもあるクルザノウィスキー准教授は、次のように述べている。

「現在、二酸化チタンの継続的な曝露が、腸内フローラの組成に影響を与えるという証拠が増えています。
腸内フローラは私たちの健康の守護者であるため、腸内細菌環境の機能の変化は全体の健康に影響を与えるのです。

この研究は、二酸化チタンを含む食品の摂取が、腸内フローラと腸内の炎症に影響を与えるという極めて重要な証拠を提示しており、二酸化チタンの摂取が、炎症性腸疾患や結腸直腸ガンなどの疾患につながる可能性があります」

共同研究者であるシドニー大学のローレンス・メイシア准教授は、次のように述べている。

「私たちの調査によると、二酸化チタンは腸内のバクテリアと相互作用し、腸内のバクテリアの機能の一部を損なうのです。
それにより、病気の発症につながる可能性があります。
このことから、二酸化チタンは、食品当局によってより規制されるべきです」

メイシア准教授は、腸管および腸内細菌叢の健康に対する影響についての研究をおこなっている免疫学の専門家だ。

「この研究では、二酸化チタンは腸内フローラの組成は変えませんでしたが、バクテリアそのものの活動性に影響を及ぼし、直腸ガンのような病気で報告されている望ましくないバイオフィルム（微生物により形成される構造体）の形でバクテリアの成長を促進していたことがわかったのです。」

https://sydney.edu.au/news-opinion/news/2019/05/13/common-food-additive-found-to-effect-gut-microbiota.html

そしてフランスの場合、その発ガン性がまだ確定されていなくても、使用禁止が確定しています。

食品添加物の二酸化チタン（TiO2／E171）を2020年から禁止　（フランス　パリ発）2019年04月26日

政府は4月17日、フランス独自の規制として、2020年1月1日からナノマテリアルである二酸化チタン（TiO2／E171）を含む食品の市場投入を、禁止すると発表した。

二酸化チタン（TiO2／E171）は、EUでは食品添加物（白色着色料）として認可されており、チューインガム、歯磨き粉、日焼け止めクリームなどの食品、化粧品、医薬品に使用されているが、食品環境労働衛生安全庁は、二酸化チタンがナノ粒子のため生体組織を通過しやすく、発ガン性物質の可能性があるとしている。

政府は、2018年10月に成立した「農業と食品部門における商業関係の均衡、健康的、持続的で全ての人にアクセス可能な食品のための法律（通称：食品法）」で、「重大、または緊急の危険がある場合、二酸化チタン（TiO2／E171）および二酸化チタンを含む食品の市場投入を停止する執行的決定を発布する」と規定し、食品環境労働衛生安全庁に、二酸化チタンの毒性の再評価を付託していた。

食品環境労働衛生安全庁は、4月15日政府に提出した意見書で、「二酸化チタンの発ガン性のリスクに対する疑いを排除する新たな情報はない」「データ不足のため許容一日摂取量を定めることができない」として、「ナノマテリアルを含まず、機能、有効性において同程度で安全な製品を奨励することにより、労働者、消費者、環境の被害を制限することを推奨する」と結論付けた。

フランスは2018年2月、潜在的なリスクの存在を明らかにした新たな研究発表を考慮し、欧州食品安全機関（EFSA）が完全な再評価を実施するまで二酸化チタン（TiO2／E171）の認可を停止するよう、欧州委員会に求めていた。

https://www.jetro.go.jp/biznews/2019/04/e76813f0a19fd209.html　